ページ見出しを補足する文を書いてください（例：Welcome to Yamada Company）
「自分の年金額だけで、本当に暮らしていけるのだろうか？」
これは多くの５０代、６０代の方が感じている不安の１つです。
実際に、それぞれの世帯のケースで、年金と生活費の現実を見てみましょう。
| 年金種類（世帯構成） | 月額年金（平均） | 最低月額生活費 | 差額（不足） |
| 厚生年金（夫婦） | 約２２～２４万円 | 約２６万円 | ▲2～４万円 |
| 厚生年金（単身） | 約12～１４万円 | 約15～１８万円 | ▲１～６万円 |
| 国民年金（夫婦） | 約13～１４万円 | 約２２～２５万円 | ▲8～１２万円 |
| 国民年金（単身） | 約6.5～７万円 | 約13～１５万円 | ▲6.5～8万円 |
●厚生年金夫婦世帯でも、最低限の生活をするだけで、毎月数万円の赤字になるケースが多く、「ゆとりある老後」には、到底届きません。
●国民年金のみの世帯では、生活費を大きく下回り、貯蓄を切り崩す生活になります。
●現実には、医療費や介護費用、住宅修繕、交際費、固定資産税、子供への援助なども重なり、さらに出費が重なります。
インフレで目減りするのは、預貯金だけではありません。
年金の目減りします。ここ3年ほど、物価上昇は、約2.5％～3.2％です。
しかし、これは全部の物価を見ていますが、私たちが、毎日多く買い物をする食料品などに限れば、もっと物価上昇しています。消費者感覚だと、10％以上ではないでしょうか？
年金も物価上昇と同じように上がれば、問題ないのですが、残念ながら物価上昇には、到底追い付かないような仕組みになっています。（マクロ経済スライド）
よって、物価上昇が続けば続くほど、年々厳しさが増します。
例えば、月22万円の年金があっても、物価上昇が毎年２～3％上昇すれば、10年後には実質価値が約8割に低下します。
年齢が高くなるほど、医療費・介護費ともに増加傾向になります。
もし、夫婦が、認知症やがん、心疾患などを患うと、さらに数十万円以上になります。
| 年齢（イメージ） | 医療費平均 （年間：自己負担分） | 介護費用 （年、要支援～要介護２） |
| 65歳 | 約8～10万円 | 数万円 （要介護認定前後） |
| 75歳 | 約13～15万円 | 10～20万円 （訪問・通所サービス中心） |
| 85歳 | 約18～25万円 | 30～60万円 （施設入居も出てくる） |
生活費が増えるだけではなく、医療介護費もかかりますので、生活時全体が増えます。
以下のようにまとめると、合計の生活費は、月額6万円以上増えそうです。
もちろん年金も増えますが、この増え方についていけません。それは自己負担になります。
| 項目 | 現在：月額 | 10年後：月額 （2035年予測） | 備考 |
| 食費 | 約6万円 | 約7.3万円 | 年2％インフレ想定 |
| 医療費（夫婦） | 約2万円 | 約3.5万円 | 高齢化と価格増 |
| 合計生活費 | 約26万円 | 約32万円 | 年金が増えない分は、自己負担になる。 |
年金は、最低限の生活を支える仕組みです。さらに年金は少子高齢化の影響を受けて減っていくだけでなく、物価上昇でも減ります。
いまでも、国の公的年金だけで暮らしていける人はいません。
働くといっても、適した仕事や、やりたい仕事は、なかなかありません。
働いたとしても、年金の不足を埋めるのが精いっぱいでしょう。
「ゆとりある老後」や、「予期せぬ出費（医療・介護・住宅改修）に備える」には、以下の対策が必要です。
●不足分の間に合わせ方：資産運用を中心に考える。（NISA,iDeCoを含めて）
●資産運用を失敗しないために、より資産をうまく活用するために・・
→信頼できる専門家（CFP）に相談する習慣